COLUMN家づくりコラム
家づくりがお得になる？「ZEH（ゼッチ）」とは
最近、メディアなどで耳にする機会が増えた「ZEH（ゼッチ）」。ネット・ゼロ・エネルギー・ハウスの略で、簡単にいえば、省エネ・創エネを行うことで、年間の消費エネルギーの収支をゼロにすることを目指した住宅のことです。
◆ZEHの3つの特徴
・高断熱でエネルギーを極力必要としない（夏は涼しく、冬は暖かい住宅）
・高性能設備でエネルギーを上手に使う
・エネルギーをつくる創る
住まいの外皮の断熱性能などを大幅に向上させ、高効率な設備システムを導入。室内環境の質を維持しながら、大幅な省エネルギーを実現。その上で、再生可能エネルギーを導入することで、消費エネルギーを相殺します。「スマートハウス」との違いは、省エネ・創エネの機能をさらに高めることで、エネルギー消費量の収支をゼロ以下にするという点。どちらも環境に配慮した次世代の家ですが、スマートハウスは「IT技術を駆使してエネルギーを賢く使うこと」に重点を置いており、ZEHは「使うエネルギーを自宅ですべてまかなうこと」を目指しています。
経済産業省は、「2030年までに新築住宅の平均でZEHの実現を目指す」という政府目標の達成に向け、課題と対応策を整理した「ZEHロードマップ」に基づいて、普及に向けた取り組みを行っています。
◆ZEHのメリット
・経済性に優れている
断熱性能を上げたり、効率の良い設備を利用することで光熱費を抑えることができます。太陽光発電など、創エネでエネルギーを売ることで収入になることも。
・快適で健康な暮らしを実現
高断熱の家では、年間を通して室温を一定に保つことができ、夏は涼しく冬は暖かい、快適な生活が叶います。家全体を効率的に温めることができるので、ヒートショックなどを防ぐことができます。家の中の温度差が少なくなるということは、カビや結露の発生抑制にも繋がり、さまざまな病気の予防にも効果があるといわれています。
・レジリエンス（災害などへの耐性、対応力）が高まる
太陽光発電や蓄電池の活用により、台風や地震などの災害により停電が起こったときにも、安心して生活を送ることができます。
◆国の補助金制度
環境省や経済産業省は、2050年カーボンニュートラル実現、脱炭素社会の実現に向け、ZEHに対する補助事業を行っています。
令和4年度（2022年度）もZEHの補助金制度は継続されることが予想されます。
ZEH補助金申請対象となるZEH住宅の条件
・所有者自身が居住する戸建専用住宅であること
・SIIに登録されているZEHビルダー/プランナーが、設計、建築、改修、または販売を行うZEH住宅であること
ZEH、ZEH+、次世代ZEH+、ZEH+Rとグレードがあり、機能性の違いによって補助額が変わります。以下は2021年度の経済産業省のZEH補助金制度
ZEH
一次エネルギーの消費量を省エネ基準より20％以上削減する住宅が条件。補助金額は60万円＋α。対象となる住宅に蓄電システムを導入の場合は、2万円/1kWh、もしくは補助対象経費の1/3か20万円のいずれか低い額が加算されます。
ZEH+
ZEHよりさらに省エネ性能が高く、一次エネルギーの消費量を省エネ基準より25％以上削減を条件とし、電気自動車充電設備などを導入、再生エネルギーの自家消費を拡大した住まい。補助金額は105万円。
次世代ZEH+
ZEH+の条件を満たし、蓄電システム、燃料電池、充放電設備のいずれか1つ以上を導入した住まい。補助金額は105万円＋α。
蓄電システムを導入する場合は、2万円/1kWh、または補助対象経費の1/3か20万円のいずれか低い額が加算。燃料電池には定額2万円を加算、V2H充電設備（充放電設備）は、補助対象経費 の1/2又は75万円のいずれか低い金額を加算。
太陽熱利用の温水システムを導入する場合は、液体式17万円、空気式60万円が加算。停電自立型燃料電池を導入する場合は、定額4万円～11万円が加算されます。
ZEH+R
ZEH+の条件を満たしながら、停電時の電源確保ができる、蓄電システム、太陽熱利用温水システム、停電自立型燃料電池のいずれか1つ以上を導入した住まい。補助金額は115万円。
蓄電システム・太陽熱利用の温水システムを導入する場合は、次世代ZEH+と同様。停電自立型燃料電池を導入する場合は、定額4万円～11万円が加算されます。
補助金制度は公募制で、先着順。スケジュールや申請方法について、SII（一般社団法人環境共創イニシアチブ）のウェブサイトで公開されています。さまざまな条件があるので、説明会などに参加して情報収集したり、ビルダーと相談しながら申請を進めましょう。
